指標

- ジェンセンの測度とは 投資の世界では、ただ利益が多いだけでは、良い投資だったとは言えません。なぜなら、大きな利益を得るためには、それだけ大きな危険を冒している可能性もあるからです。そこで、ある投資がどれだけの成果を上げたのかを測る指標として、「ジェンセンの測度」が使われます。これは、よく「ジェンセンのα（アルファ）」とも呼ばれます。 ジェンセンの測度は、投資信託や複数の金融商品を組み合わせた運用方法であるポートフォリオのパフォーマンスを評価する際に用いられます。この測度は、リスクを考慮した上で、ファンドやポートフォリオが市場全体の動きを表す指標（ベンチマーク）と比べて、どれだけ優れた成績を収めたのかを示します。 例えば、ある投資信託が市場平均を上回る利益を上げたとしても、その信託が市場平均を上回るリスクを取っていた場合、ジェンセンの測度は低くなります。逆に、市場平均と同じリスク水準でありながら、市場平均を上回る利益を上げることができた場合、ジェンセンの測度は高くなります。 ジェンセンの測度は、投資家がより安全で効率的な投資を行うための判断材料の一つとして活用されています。

- リスクとリターンの関係投資の世界において、避けて通れないのが「リスク」と「リターン」の関係です。よく「ハイリスク・ハイリターン」という言葉が使われますが、これは、高い収益を得ようとするには、それに見合った大きなリスクを負う必要があるという考え方を示しています。例えば、株式投資を考えてみましょう。株式は、企業の業績や経済状況によって価格が大きく変動します。場合によっては、投資した金額を大きく下回る可能性もあり、これは「元本割れリスク」と呼ばれます。このように、株式投資は大きな損失を被るリスクがある一方で、うまく投資できれば高い収益を得られる可能性も秘めているのです。一方、預貯金はどうでしょうか。銀行にお金を預けておく預貯金は、預けた元本が保証されており、価格が大きく変動することもありません。つまり、預貯金はリスクが非常に低いと言えるでしょう。しかし、その反面、得られる利息は一般的に低く、高い収益を期待することは難しいです。このように、リスクとリターンは表裏一体の関係にあり、どちらか一方だけを選ぶことはできません。投資を行う際は、自分がどれだけのリスクを許容できるのか、そしてどれくらいのリターンを期待するのかを明確にした上で、自分に合った投資先を選ぶことが大切です。

- 純資産額の概要 企業が将来にわたって安定した年金給付を行っていくためには、健全な財務状態を保つことが不可欠です。特に、従業員の退職後の生活を支える役割を担う企業年金においては、その重要性は一層高まります。 企業年金、特に厚生年金基金や確定給付企業年金において、財務健全性を評価する上で重要な指標の一つに「純資産額」があります。これは、企業が保有する現金や株式、債券などの資産の合計額から、借入金などの負債の合計額を差し引いた金額を指します。 純資産額は、企業が年金給付の支払いに充てることができる資産の規模を示す指標となるため、その額が大きいほど、年金制度の財務基盤が強固であると判断されます。逆に、純資産額が減少すると、将来の年金給付に影響が生じる可能性があり、注意が必要です。 企業は、事業活動を通じて収益を上げ、資産を増やすとともに、負債を適切に管理することで、純資産額の増加を目指さなければなりません。そして、純資産額を適切に維持していくことで、従業員に対して、将来にわたって安心して年金を受け取ることができるという信頼感を与えることができます。

- 年金運用の評価基準 国民の老後の生活を支える年金制度において、年金積立金の運用は非常に重要な役割を担っています。将来の給付を確実に行うためには、長期的な視点に立ち、安全かつ効率的に積立金を運用し、安定した収益を確保していく必要があります。そのため、運用状況を適切に評価し、その成果を確認することが欠かせません。 従来、年金資産の運用成果は、主に簿価ベースの平均残高を用いた利回りで評価されてきました。簿価とは、資産を取得した時の価格をもとに、時間の経過や価値の減少を反映させて計算した価格です。しかし、近年では市場環境が目まぐるしく変化し、保有している資産の価格が大きく変動するようになりました。そのため、取得時の価格を基準とする簿価と、市場で実際に取引されている価格である時価との間に大きな乖離が生じることがあります。 このような状況下では、簿価ベースの評価だけでは、実際の運用成果を正確に把握することが難しくなってきています。そこで、近年注目されているのが時価ベースでの評価です。時価は、市場で実際に取引されている価格を反映しているため、より実態に即した評価が可能となります。 時価ベースでの評価を導入することで、より正確な運用状況を把握し、市場環境の変化に迅速に対応した柔軟な運用を行うことが可能になります。年金積立金の運用は、国民の将来を左右する重要な課題です。そのため、時代の変化に合わせた適切な評価基準を用いることが、年金制度の持続可能性を確保する上で不可欠と言えるでしょう。