株式投資

株式投資を行う際、証券会社に株の売買を依頼することを「注文」と言います。この注文には、いくつかの種類があり、それぞれ特徴が異なります。投資を始めるにあたって、まずは基本となる2つの注文方法を押さえておきましょう。 まず、買いたい価格、または売りたい価格を指定して注文する方法を「指値注文」と言います。自分の希望する価格で売買できる可能性がある一方、価格によっては注文が成立せず、取引が成立しない可能性もあるという特徴があります。例えば、株価が1,000円の企業があるとします。この企業の株を900円で「買いたい」と考える投資家は、指値注文で900円と指定します。しかし、株価が900円まで下がらなければ、この注文は成立しません。 一方、「成行注文」は、注文を出した時点の市場価格で売買することを目指す注文方法です。注文と同時に約定するため、確実に売買を実行できますが、希望とは異なる価格で約定する可能性もあるという側面も持ち合わせています。 このように、指値注文と成行注文はそれぞれ異なる特徴を持っています。どちらの注文方法が適しているかは、投資スタイルや状況によって異なります。投資初心者の方は、それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、注文方法を選ぶようにしましょう。

株式投資の世界では、自己資金以上の取引を行う「信用取引」という方法があります。この信用取引は、証券会社から資金や株券を借りて、より大きな利益を狙うことができる反面、損失も大きくなる可能性があるというハイリスク・ハイリターンな取引です。 信用取引を利用するためには、証券会社から資金や株券の貸借を受ける必要がありますが、すべての銘柄が信用取引の対象となるわけではありません。信用取引が可能な銘柄は、大きく「制度信用銘柄」と「一般信用銘柄」の二つに分類されます。 「制度信用銘柄」とは、金融庁が定めた基準を満たし、証券取引所が選定した銘柄です。具体的には、株価の動きが活発で、財務内容が健全であるなど、一定の条件を満たした企業の株式が選ばれます。これらの銘柄は、証券会社が独自の審査を行うことなく、信用取引の対象となります。 一方、「一般信用銘柄」は、証券会社が独自に選定した銘柄です。証券会社は、独自の基準に基づいて、信用取引のリスクを管理できる範囲内で銘柄を選定します。そのため、証券会社によって、信用取引の対象となる銘柄が異なる場合があります。 信用取引を行う際には、銘柄が「制度信用銘柄」と「一般信用銘柄」のどちらに分類されるのか、事前に確認することが重要です。

株式投資の世界では株価は上がったり下がったりと常に変動しており、短い期間で見ると上がったり下がったりを繰り返しています。しかし、長い期間で見ると緩やかに上がったり下がったりといった大きな流れがあります。この大きな流れをトレンドと呼びますが、トレンドには上昇トレンドと下降トレンドの二つがあります。 上昇トレンドとは、株価が長期間に渡って上昇していくことを指します。上昇トレンドは、経済成長や企業業績の向上などを背景に発生することが多いです。 上昇トレンドの中でも、株価が急激に上昇する局面があり、これを「一段高」と呼びます。 一段高は、好決算の発表や、新しい技術やサービスの登場、金融緩和政策など、投資家心理を大きく押し上げるような出来事がきっかけとなって起こることが多いです。 一段高が発生すると、その後も上昇トレンドが継続することが期待できます。なぜなら、一段高は、多くの投資家がその企業や市場の将来性を高く評価し、積極的に投資を行っていることを示しているからです。 しかし、一段高の後には、利益確定のための売りが出て、株価が一時的に下落することがあります。これを「調整」と呼びます。調整は、上昇トレンドが終了することを意味するものではなく、むしろ、健全な上昇トレンドを維持するために必要なプロセスと言えます。 調整の後、再び上昇トレンドに戻ることもあれば、下降トレンドに転じることもあります。どちらに転じるかは、様々な要因によって異なりますが、今後の経済状況や企業業績、金融政策などを注視していく必要があります。