経済学の二大巨頭：古典学派 vs ケインズ学派

経済学の二大巨頭：古典学派 vs ケインズ学派

マクロ経済学の二大潮流

– マクロ経済学の二大潮流マクロ経済学は、森全体を見るように、経済全体を一つのまとまりとして捉え、その動きを分析する学問です。経済の成長や失業、物価など、私たちの生活に密接に関わる問題を扱うため、非常に重要な分野と言えるでしょう。そして、この広大なマクロ経済学の世界には、大きく分けて二つの大きな潮流が存在します。一つは、18世紀後半に活躍した経済学者アダム・スミスに端を発する古典学派です。古典学派は、「神の見えざる手」という言葉で表されるように、市場メカニズムが働くことで、経済は自然と均衡状態に向かうと考えます。彼らは、政府による介入は市場メカニズムを阻害し、かえって経済を不安定にするため、最小限にとどめるべきだと主張しました。一方、20世紀初頭にイギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズによって提唱されたのがケインズ学派です。彼らは、世界恐慌による大不況を経験し、市場メカニズムは必ずしも完全ではなく、経済が不況に陥り、人々が苦境に陥ることもあると主張しました。そして、このような時には、政府が積極的に財政政策や金融政策を行い、需要を創出することで、経済を安定化させるべきだとしました。このように、古典学派とケインズ学派は、経済の仕組みや政府の役割について全く異なる見解を持っています。現代のマクロ経済学は、これらの学派の考え方を基礎としつつ、世界経済の変動や新たな経済現象を説明できるよう、日々進化を続けているのです。

古典学派：供給側の力

– 古典学派供給側の力古典学派経済学は、「生産物が市場に供給されれば、その需要は必然的に生み出される」という「セイの法則」を基盤としています。彼らは、市場メカニズム自体が安定性を備えており、価格の変動によって需要と供給は必ず一致すると考えています。具体的には、企業がより多くの財やサービスを生産し市場に供給すれば、人々はそれに応じて労働や投資を通じて収入を得て、需要も自然と増加するという考え方です。

例えば、新しい工場が建設されれば、そこで働く人たちは賃金を得ます。また、工場で生産された製品が売れれば、企業は利益を得ます。このようにして生まれた所得は、他の財やサービスへの需要を生み出し、経済全体が活性化すると考えられています。

このような考え方の基づいて、古典学派は政府による経済への介入は最小限に抑えるべきだと主張します。市場メカニズムを阻害するような政府の介入は、経済の自然な調整機能を損ない、かえって非効率性を生み出すと考えているからです。その代わりに、自由競争を促進し、市場メカニズムが十分に機能する環境を整備することが重要だと考えます。これは、資源を最も効率的に配分し、経済全体の成長を促す最適な方法だと古典学派は考えているからです。

ケインズ学派：需要不足への処方箋

1930年代、世界は未曾有の不況に襲われました。これは世界恐慌と呼ばれ、従来の経済学では説明のつかない事態でした。既存の経済学、すなわち古典学派は、市場メカニズムの働きによって経済は常に均衡状態に向かうと考えていました。しかし、世界恐慌は市場メカニズムがうまく機能せず、不況が長期化する現実を突きつけたのです。

このような状況下で登場したのが、ジョン・メイナード・ケインズという経済学者です。彼は、世界恐慌の原因は需要不足にあると分析し、政府が積極的に経済活動に関与するべきだと主張しました。ケインズは、人々の将来に対する不安や pessimism （悲観的な見方）が、消費や投資を抑制し、需要不足を引き起こすと考えました。そして、需要不足を解消するために、政府が公共事業などを通じて需要を創出することが重要だと説いたのです。これがケインズ学派の考え方です。

具体的には、ケインズ学派は、政府による公共事業への投資拡大や減税による家計の可処分所得増加を主張しました。道路や橋などのインフラ整備や公共サービスの拡充といった公共事業は、雇用を創出し、人々の所得を増やす効果があります。また、減税によって家計の可処分所得が増えれば、消費が促進され、経済活動全体が活発化すると考えられます。このように、ケインズ学派は、政府による積極的な介入によって需要を創出し、経済を安定化させるべきだと考えました。

現代経済学への影響

– 現代経済学への影響経済学の世界では、長きにわたり古典学派とケインズ学派という二つの大きな流れが存在してきました。古典学派は、市場メカニズムの力を信じ、政府の介入を最小限にすることで経済は安定すると考えます。一方、ケインズ学派は、市場メカニズムは必ずしも完全ではなく、政府による積極的な介入こそが経済の安定と成長には必要だと主張しました。現代経済学においては、これらの対立する考え方を、白黒はっきりさせるのではなく、状況に応じて柔軟に使い分けることが重要視されています。例えば、長期間にわたる経済成長を促すためには、古典学派の考え方が有効です。市場メカニズムを活かし、自由な競争を促進することで、イノベーションが生まれ、生産性も向上すると考えられています。しかし、世界恐慌のように、急激な景気の悪化に直面した場合には、ケインズ学派の考え方が有効となる場合があります。このような場合には、政府が公共事業などを通じて需要を創出し、経済全体を下支えする必要があると考えられています。このように現代経済学は、古典学派とケインズ学派の両方の考え方をバランス良く取り入れることで、複雑な経済状況に対応しようとしています。

終わりに

これまで見てきたように、経済学の世界では、古典学派とケインズ学派という二つの大きな流れが存在してきました。古典学派は、市場メカニズムの力を重視し、政府の介入は最小限に抑えるべきだと考えました。彼らは、市場は自律的に調整機能を果たし、経済は常に完全雇用均衡に向かうと信じていました。一方、ケインズ学派は、1930年代の世界恐慌を経験し、市場メカニズムは必ずしも完全ではなく、政府による積極的な介入が必要だと主張しました。彼らは、有効需要の不足が不況を引き起こすと考え、政府支出による需要拡大を提唱しました。

これらの学派の対立は、経済学を学ぶ上で非常に重要な論点です。なぜなら、それぞれの学派が異なる前提や視点に基づいており、その違いを理解することが経済現象の多角的な理解につながるからです。現代社会においても、経済政策を議論する際には、古典学派とケインズ学派、両方の視点を考慮する必要があります。例えば、規制緩和や民営化といった政策は、古典学派の考え方に基づいていますが、一方で、社会保障制度の充実や公共事業の実施などは、ケインズ学派の考え方に通じるものがあります。重要なのは、それぞれの学派の主張を dogmatism に陥ることなく批判的に検討し、現実の経済状況に合わせて適切な政策を選択することです。