需要サイド経済学:経済成長の鍵を握る需要とは?
- 需要サイド経済学とは需要サイド経済学は、経済活動において人々や企業によるモノやサービスへの需要、つまり「需要」が非常に大切だと考える経済理論です。20世紀初頭に活躍したイギリスの経済学者、ジョン・メイナード・ケインズがこの考え方を提唱したことから、「ケインズ経済学」とも呼ばれています。当時の経済学では、モノやサービスの供給量を増やせば経済は成長すると考えられていました。しかしケインズは、需要が不足するとモノやサービスが売れなくなり、企業は生産を縮小し、失業者が増えるという悪循環に陥ると指摘しました。需要サイド経済学では、需要を増やすことでこの悪循環を断ち切り、経済を活性化できると考えます。具体的には、政府が公共事業などにお金を使い需要を創り出す、あるいは減税によって人々の所得を増やし消費を促す、といった政策が考えられます。需要サイド経済学は、世界恐慌後の不況からの脱却に大きく貢献したとされ、その後の経済政策にも大きな影響を与えました。しかし、政府の役割を重視するあまり、財政赤字の拡大やインフレーションを招く可能性も指摘されています。