総需要

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経済学の二大巨頭:古典学派 vs ケインズ学派

- マクロ経済学の二大潮流マクロ経済学は、森全体を見るように、経済全体を一つのまとまりとして捉え、その動きを分析する学問です。経済の成長や失業、物価など、私たちの生活に密接に関わる問題を扱うため、非常に重要な分野と言えるでしょう。そして、この広大なマクロ経済学の世界には、大きく分けて二つの大きな潮流が存在します。一つは、18世紀後半に活躍した経済学者アダム・スミスに端を発する古典学派です。古典学派は、「神の見えざる手」という言葉で表されるように、市場メカニズムが働くことで、経済は自然と均衡状態に向かうと考えます。彼らは、政府による介入は市場メカニズムを阻害し、かえって経済を不安定にするため、最小限にとどめるべきだと主張しました。一方、20世紀初頭にイギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズによって提唱されたのがケインズ学派です。彼らは、世界恐慌による大不況を経験し、市場メカニズムは必ずしも完全ではなく、経済が不況に陥り、人々が苦境に陥ることもあると主張しました。そして、このような時には、政府が積極的に財政政策や金融政策を行い、需要を創出することで、経済を安定化させるべきだとしました。このように、古典学派とケインズ学派は、経済の仕組みや政府の役割について全く異なる見解を持っています。現代のマクロ経済学は、これらの学派の考え方を基礎としつつ、世界経済の変動や新たな経済現象を説明できるよう、日々進化を続けているのです。
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経済を動かす需要の力:ケインズモデル入門

- 需要が供給を創造する経済学の世界では、昔から物の供給が需要を決めると考えられてきました。しかし、20世紀初頭にイギリスの経済学者ケインズは、従来の考え方とは全く異なる理論を提唱しました。それが「需要が供給を創造する」という考え方が根幹にあるケインズモデルです。ケインズ以前は、モノがどれだけ作れるか、つまり供給がどれくらいできるかが経済活動の中心でした。モノが豊富にあれば、人々はそれを求めて購入し、経済は活性化すると考えられていたのです。しかし、ケインズは人々の需要、つまりモノやサービスを欲しいと考える気持ちが、生産活動や雇用を生み出す原動力になると主張しました。例えば、人々が新しい服をたくさん欲しいと考えるならば、企業はそれに応えるために工場を稼働させ、従業員を雇い、より多くの服を生産します。そして、生産が増えれば、人々の所得も増加し、更なる需要を生み出す好循環が生まれます。このように、人々の需要が経済全体を動かすエンジンの役割を果たすというのが、ケインズの考え方です。ケインズモデルは、世界恐慌後の不況からの脱却に大きく貢献したとされ、現代の経済政策にも大きな影響を与えています。しかし、需要が過剰になってインフレーションを引き起こす可能性も孕んでいるため、需要と供給のバランスを保つことが重要です。
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ケインズの経済理論:有効需要の原理

1929年、世界は未曾有の経済危機に直面しました。これが世界恐慌です。人々がこれまで経験したことのない規模で経済は混乱し、従来の経済学ではこの状況を十分に説明することができませんでした。仕事を求めてもどこにもなく、街には失業者の姿があふれていました。工場は稼働を停止し、物を作る力も衰えていきました。人々の生活は困窮し、希望を見出すことさえ難しい時代でした。 このような暗澹たる時代の中、一筋の光を灯すかのように現れたのが、イギリスの経済学者、ジョン・メイナード・ケインズでした。彼は、1936年に出版した『雇用・利子および貨幣の一般理論』の中で、従来の経済学の常識を覆す、全く新しい理論を提唱したのです。これがケインズ経済学の誕生であり、世界恐慌後の世界経済を大きく変えることになる革命的な出来事でした。ケインズは、不況の真の原因は、需要、つまりモノやサービスにお金を払って需要する力が不足していることにあると主張しました。そして、政府が積極的に経済に介入し、公共事業などを実施することで需要を創出し、経済を活性化させるべきだと説いたのです。彼の理論は、当時の経済学者たちの常識を打ち破るものでしたが、世界恐慌による深刻な不況を克服するための有効な手段として、世界中で広く受け入れられるようになりました。
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「需要」って結局何?

- 需要とは経済の世界において「需要」は、人々が商品やサービスをどれくらい買いたいと考えているかを表す重要な概念です。しかし、単に「欲しい」という気持ちだけでは需要とは言えません。「需要」は、人々が商品やサービスに対してお金を支払い、実際に購入したいという意思表示なのです。例えば、最新のスマートフォンが欲しいとします。多くの人がその魅力に惹かれ、欲しいと感じるでしょう。しかし、高額な価格が設定されていれば、誰もが簡単に購入できるわけではありません。実際に購入するには、価格に見合うだけの資金力、つまり購買力が必要となります。つまり、「需要」は人々の願望と購買力の両方が満たされて初めて成立すると言えるでしょう。需要は経済活動の基盤となる要素であり、需要と供給の関係によって商品の価格や生産量が決定されます。企業は消費者の需要を的確に把握することで、より良い商品やサービスを提供し、市場での競争を勝ち抜いていくことが可能となるのです。
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国民所得:市場の力とその決定要因

私たちが日々行っている経済活動の中心には、需要と供給の関係によって価格が決まり、資源が配分される「市場メカニズム」が存在します。 この市場メカニズムがうまく機能すれば、生産者は人々が本当に必要とするモノやサービスを必要なだけ作り出し、スムーズに消費者に届けることができます。 その結果、経済全体が活性化し、私たちが受け取る給与や配当といった所得が増え、国民全体の所得水準が向上すると考えられます。 これは、19世紀の経済学者であるジャン=バティスト・セイが提唱した「セイの法則」に基づく考え方です。 セイの法則は、「供給が自ら需要を生み出す」という法則です。 つまり、企業は売れないものを大量に作ることはなく、生産されたものはすべて誰かが購入する、という前提に立っています。 この考え方に基づけば、企業が積極的に生産活動を行い、より多くのモノやサービスが市場に供給されれば、人々の所得もそれに応じて増加していくと考えられます。
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経済の動きを掴む:AD曲線入門

- 総需要曲線とは? 「AD曲線」とは、「アグリゲイト・ディマンド・カーブ」の略称で、日本語では「総需要曲線」と言います。 これは、ある経済圏全体における、あらゆるモノやサービスに対する需要の総量を示した曲線です。 もう少し具体的に説明すると、ある価格水準における国内総生産 (GDP) に対する総需要量を表しています。 通常、横軸にGDP、縦軸に価格水準をとってグラフに表します。 この曲線が右下がりになる理由は、価格水準が低下すると、人々の購買力が高まり、モノやサービスへの需要が増加するためです。逆に、価格水準が上昇すると、購買力が低下し、需要は減少します。 総需要曲線は、政府の経済政策や消費者の行動など、さまざまな要因によって変化します。 例えば、政府が公共事業を増やしたり、減税したりすると、総需要は増加し、曲線は右側に移動します。 反対に、消費者の間で将来への不安が広がると、消費が減少し、曲線は左側に移動します。 このように、総需要曲線は経済全体の動きを理解する上で非常に重要な指標となります。